民間気象会社で働く
現在、気象情報が必要な業種は、実に多岐にわたっている。
大まかに挙げると・・・
１、契約企業向けのポイント予報。また、予報に合わせたコンサルタント。
２、企業向けのサービス、商品開発。
単に気象の知識だけではなく、いろんな商品の製造、配送、販売の知識が必要。
統計処理の知識も必要。
３、レジャー施設などへの情報提供。これも何が有効な情報なのかの分析が必要。
４、新聞、放送など、メディアへの情報提供。
これは天気情報と天気から派生する生活情報がある。
または、キャスター。
（参考）民間気象会社が行う気象サービス
どのサービスも、基本的には１年３６５日２４時間営業。
早朝・夜勤もこなすことになり、お正月やお盆などの長期休暇も取りにくい。
業種が多岐にわたっているぶん、業務内容も多岐にわたる。
その中には気象予測が中核になっているのはもちろんであるが、
むしろ顧客の業種に合わせて情報を加工する業務の方が
予報業務よりもはるかに人材を必要とする。
民間の気象予測は気象庁と違って、
細かい地域と時間間隔が売り物だが、
精度が良いかどうかは必ずしも最重要項目ではない。
むしろ、誤差（予報の外れ）を前提として、
予測の情報を、どのように有効に使うかを、
顧客の業種に合わせて考え、実施するということが大切。
気象庁が「気象・予報の基礎部分」が必要であるのに対し、
民間気象会社は「気象･予報の応用部分」が求められている。
このため、人材の採用も、気象予報士の資格は、あくまで参考程度。
資格手当も、ないことが多い。
何か、特定の業種に詳しい、特殊技能を持っているなど
ある分野に特化していることの方がアピールポイントになりやすい。
また、産業活動と気象との勉強が不可欠。
なお、会社によって、力を入れている業種が異なるので、
相思相愛の気象会社に就職するには、
気象会社の欲しい人材を調べることも、就職活動では大切。
