銘柄保有期間の分析

　3Days投資法の２００５年における銘柄保有期間について考察します。銘柄保有期間はある銘柄を買い、その後売って利益確定するまでの保有日数です。

　投下資金に対する利益率が一定であると仮定すると、銘柄保有期間が短いほど資金の高回転率が効いて売買金額総額が増え、結果的に利益が最大化します。

　3Days投資法の２００５年における銘柄保有期間を以下に示します。

　3Days投資法は本来３日間で決済することになっています。ですから３日間決済のルールを守る限りは銘柄保有期間は３日以下になるはずです。

　私の場合、３日間決済のルールを除外しています。当然３日間で売れずにその後も保有する銘柄が出てきます。平均保有期間が３日を越える反面、４日目以降に売れる銘柄もありますから、３日間で決済するよりも損益がプラスで利益確定する確率は高くなります。

　全取引数２９２の平均保有期間は４.７日です。→実現損益総括（２００５年）を参照下さい。

　平均４.７日で利益確定が出来るということは、他の投資方法（投資戦略）と比べて短期間かつ効率的であると思います。

　保有期間が１日の取引の割合は３５.３％です。３５.３％がデイトレードで利益確定出来ています。これは非常においしい取引であると言えます。

　保有期間が３日以下の取引の割合は７１.２％です。取引の７割以上が３日以内に利益確定出来ている訳ですから、3Days投資法は正に実力通りで理論と実績が合致する投資法と言えます。

　保有期間が５日以下の取引の割合は８２.２％です。取引の８割以上が５日以内に利益確定出来ています。３日間決済を５日間決済に２日延長するだけで勝率が１割アップしたことになります。

　保有期間が１０日以下の取引の割合は９０.８％です。１０日間保有することが出来れば、実に９割以上の確率で利益確定出来た訳です。

　２００５年は年間を通して上昇相場でしたから、３日間決済に比べて４日以上保有した際に更に勝率が高くなったと言えます。

　結果論ですが、私が３日間決済のルールを除外して3Days投資法を実践したことは有効だったと思います。もちろん相場の地合が悪くなれば、保有期間を延ばすと損益が低下する可能性もある訳です。

　今後は相場の地合、日経平均株価のトレンド、テクニカル指標などを考慮しながら、最適な銘柄保有期間（決済期限）を決める必要があると考えます。